Windows10のデスクトップOSシェアを予想してみる

対象OSを使っている方、特に趣味で使用している方は今まさにWindows10まつり状態ではないでしょうか。
すんなりアップグレードできた方は「すばらしい」と言う意見。
一方、アップグレードできたけどフォントや新ブラウザが使いづらいとの意見も多々見かけます。(アップグレード前のOSに戻せるのは1カ月間です)

では本題です

先月7月後半にIT Proコラムで「Windows 10は使いたいですか?」というアンケートが実施されたのですが、「Windows 10は使いたいですか?アンケート結果発表」として日経トレンディネットで結果発表されてきましたので、そちらの結果も参考にさせてもらい、年末までのデスクトップOSシェアを独断で予想してみたいと思います。(ちなみに管理人もこのアンケートに微力ですが参加いたしました)

なお、このアンケートは「個人で所有するPCのうち最も利用している1台」としています。

現状では最低でも年末まで待つのがベストな選択

Windows10の無償アップグレード期間は1年間になっています。
2015年7月29日に配信を始めましたので、2016年7月28日までは無償という事になります。
ただし、あまりギリギリだとあせるでしょうし、だからと言ってあまり急いでアップグレードすると、プリンターなどのデバイス関係がつながらないとか、使用ソフトの対応が間に合わない場合がありますので、やはり最低でも年末までは情報収集にあてるのが無難かと思われます。

「個人で最も利用している1台をWindows 10へアップグレードしますか?」に対して

・するつもりはあるが様子を見る。年内にはアップグレードする
・積極的ではないが、無料期間中にはアップグレードする
・既にアプリから予約済み。可能になったらすぐにアップグレードする
・取りあえず様子を見るが、1~2カ月以内にはアップグレードする
・積極的ではなく様子見。無料期間がすぎたらアップグレードしない
・ソフトやハードの互換性が不安。アップグレードの予定はない
・そもそもアップグレードするつもりはない
・その他
日経トレンディネットより

無償配信開始から約2週間位経ちましたが、現在アップグレードをあきらめたとか、使いづらいので元に戻したという方がかなりいる様で、これだけでもかなりシェアを落としている様です。
特に楽器関連がほぼ機能しないらしくひどい様です。

一般企業は無償でもアップグレードすべきではない

そもそもボリュームライセンスを使用していればこの無償アップグレードは関係なくマイクロソフト(以下MS)も

ボリューム ライセンスをご利用で、ソフトウェア アシュアランス (SA) が有効なお客様は、この無償アップグレードに関係なく、SA の特典として Windows 10 のエンタープライズ向けエディションにアップグレードできます。
Windows10の機能(マイクロソフトより)

としています。

なにより公開されて間もない不安定なOSを入れるのは、レビューなどを仕事にしている一部のユーザーや企業部署で、企業全体に導入するには無理があります。

年末に近づけば決算があり、加えてこの10月には来年施行に向けマイナンバーの郵送が始まります。
会計ソフトなども現状未対応のものが多く、企業としては余計なトラブルは持ち込んでほしくないというのが現実でしょう。

年内であればシェアはあまり変わらないと予想

確かにMSのOSシェアは90%を超えており圧倒的ですが、今回のWindows10に関してはまだまだ不安定さがありますし、軽いという評判は評価して良いと思いますがインストール直後はどのOSでも軽いものです。

Windows7に近くなったのであれば歓迎したいですが、それでも企業側は危ない橋は渡らないでしょう。
エンタープライズエディションを使用している企業でも使用ソフトが対応しなければ論外ですので、年内であれば個人的にはシェアはそう変動しないと予想します。

デスクトップOSシェア年内予想(小数点は割愛しています)

OSシェア2015

Windows7と8.1が増加
これは、一般ユーザーがWindows10の無償アップグレードなどの為に対応機種への買い替えなどで一時的に増加するだろうと予想。
Windows8はすでにMSから販売終了とされており、Ver8.1は現段階では未定ですがいつ切られてもおかしくない状態なので増加と予想しました。
Windows7は2015年6月現在では60%を超えていたのですが、無償アップグレードにより多少Windows10へ移行すると思われます。

Windowsライフサイクルのファクトシートより(販売終了バージョン:2015年8月現在)

WindowsXP
サポートが切れても使いやすさ軽さは魅力。
企業や一般ユーザーも含めしばらくは高いシェアを保つと予想。

MacOS
主にデザイン系ユーザーをイメージしますが、近頃ではそうでもないらしく、
Windowsに嫌気をさしたユーザーが乗り換えるなどシェアは徐徐に増えている様です。

Windows10
注目の新OSですが評判はまあ良い様です。
ただ、公開から間もない為トラブルもかなりあり、元のOSに戻すユーザーも少なくない様です。
また、今回のサポート対象にありながらWindows7にはあまりやさしくないイメージを感じます。
パッケージ版の販売も控えている事からこの位置に予想しましたが、デバイスドライバが整わない年内ではこんなものではないでしょか。

Linux
シェアを伸ばしつつあるLinuxですが、最近ではUbuntu(ウブントゥ)が有名で、
フリーかつ軽い事からそのシェアを伸ばしつつある様です。
Ubuntu(ウブントゥ)(ウィキペディアより)

その他
WindowsXP以前のバージョンユーザーか他のLinux系ユーザー

まとめ

賛否両論
当然ですが、「使いやすい」と言う方の意見をざっくりみて見ると動作が速いという意事が多いですね。
一方、「使いづらい」としている方の意見をみて見ると、上記にも書きましたが、音楽関連のソフトが導入直後では対応がほぼ全滅らしいです。

また、フォントが見づらいとかブラウザがMSのものに初期設定されるとか、いろいろありますね。
中にはDVDが使えないとかありましたが、それはMSが削除される機能として盛り込んでいましたので、アップグレードする前にチェックすべき点ではあります。

Windows10もカーネルを刷新したにも関わらず、WindowsNT系(ウィキペディアより)の流れを継承している様です。

話がそれましたが、法人のシェアはほぼ動かないと予想して上記グラフにしてみました。
年内にこの通りになるか、それとももっと早い時期にWindows10のシェアが伸びていくか見ものではあります。
まあ、無償とはいえ年内に2%もシェアを取るか微妙ですけどね。

管理人のPCはこの前冷却ファンを掃除したら快適になったので、無料でもリスクは背負わないと思います。
試すなら他のPCでテストする方向です。

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Windows10の延長サポート2025年終了の先にあるものとは

無償アップグレードや、新規インストール版のリリースが近づき期待が高まる所でしょう。
Windows10で最後のバージョンとしている事から、今後のサポート体制が気になります。

では本題です

延長サポートは2025年10月で終了

Windowsライフサイクルのファクトシート

Windowsライフサイクルのファクトシートより(2015年7月現在(英語))

ライフサイクルのファクトシートにも記載されている様に、Windows10は2025年10月で延長サポートを打ち切り、その先は分からないとしている様です。

今までのバージョンも「メインストリーム」+「延長サポート」で約10年としてきましたのでこれは変わらないという事でしょうか。

例外として、WindowsXPなどはVistaが不評だった事もあり、約14年と長くサポートされて来た事と、軽く使いやすかった為、個人、法人問わず浸透してサポートの切れた今でも使われていると思います。

では、Windows10の場合は2025年以降サポート未定としていますが、今バージョンが最後としている訳で、延長サポートが終了した後にさらに無償でサポートしてくれるのか、または、他のOfficeソフトなどをバンドルして利益を上げていくのか不明です。

ちなみに、MacOSなどは現在アップグレードが無償らしいので、Windows10も市場に合わせた感じがします。(使っていてなんですがWindowsはMacのまねだと言われていますからね)

まさか、積み重ねてきたものをすべて捨てて、新しいOSに着手するとも思えませんが。

通販サイトなどで新規インストール版の予約販売開始

大手通販のアマゾンや楽天などではすでに予約販売を行っています。

windows10DSP版アマゾン

画像「アマゾンより」

7月現在のアマゾンの価格です。(楽天の方が安かったかな)

ProfessionalとHome Premiumだけですが、USB増設PCIカードとセット販売のDSP版となります。(単体で売ってくれればいいのに・・・)
今の所、ソフト1本に対してライセンスをガチガチに固めてきそうな気配が感じます。

海賊版が横行していましたからね、その対抗措置ではないでしょうか。

ちなみに、PCメーカーのプレインストール版などは時期は少しずれこみそうですが、
徐徐に市場に投入されていく様です。

DSP版とは(コトバンク)

参考リンク
・企業の適用猶予は8カ月、サービス化で変わるWindows10の更新(ITProより)

まとめ

10年後なんて分からない
マイクロソフトがこの先どの様なロードマップを書いているのか
一般ユーザーには想像もつきませんが、10年後にPCを頻繁に使っているのかも怪しいものです。

スマホが市場にあっという間に普及した現実がありますし、パソコン自体は無くならないでしょうが、形態の進化やOSの進化を乗り越えていかないと、どのプラットホームが生き残るか分かりません。

また、誰も知らないOSがいきなり現れてシェアを奪っていくかも知れません。

まずはWindows10の様子をじっくり見ていきたいと思います。

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著作権侵害サイトへの接続を強制的に遮断検討へ

このニュース、記事のタイトルだけで憶測が独り歩きしていますが、まだなんにも決まっていません。
また、TPPによる著作権問題も少なからず関係していると思われますので、その辺もからめて書いていきたいと思います。

では本題です

ネット検閲強化なら大問題

そもそも元記事には「ネット検閲」なんて言葉は一切書いておらず、これがネット強制遮断で仮に決定してしまったら社会は大混乱でしょう。

ネット検閲とは(ウィキペディアより)

政府はインターネット上に氾濫する著作権侵害サイトへの接続を強制的に遮断できる仕組みを検討する。
日経新聞電子版より

(全文購読の登録は無料です)

記事にもある様に、「著作権侵害サイトへの接続遮断」としています。

インターネットでブロバイダーに依存している現状では通信事業側などで強制遮断も可能でしょうが、著作権侵害サイトと接続遮断だけで判断すると、ネットのうわさに持っていかれ冷静な判断ができなくなります。

インターネットは今や個人だけでなく企業の宣伝ツールには欠かせないものになっており、
また、議員さんもSNSアカウントやブログを持つなど切っても切れないものになっています。

動画サイトが見られなくなるとか、いろいろ懸念はあるみたいですが
「著作権侵害サイトへの接続遮断」ですよ。
規制されるとしたらそのたぐいのサイトでしょう。(沢山ありますが・・・)

確かにネットを規制している国もありますが、日本が現段階でどこまで規制されるとはどこにも書いていませんので、断片的な記事や未確定事項に敏感になりすぎない様にしましょう。

TPP著作権侵害の「非親告罪化」制限付きで導入へ

TPP(環太平洋連携協定)のイメージはなんとなく分かりますが、知的財産まで範囲が及ぶとは思いませんでした。
(関税撤廃しか頭になかったもので・・・)

上記で著作権侵害サイトへの接続の件について書きましたが、
こちらで制限付きで導入する事になったので、ネットの違法サイトも規制するか・・・という流れじゃないでしょうか。

そもそも、「著作権侵害の非親告罪化」なんて言葉を初めて知りましたが、
要は、現行だと著作権侵害されたサイトのウェブマスターが「侵害していますよ」と警告して初めて事が進みますが、非親告罪化の場合この手順を無くすという事らしいです。

また、サイト運営で引用だらけの所を見かけますが、これを制限付きとはいえ導入した事により、引用も著作権の一部ですから、管理人も含めサイト運営者は苦労するかも知れません。(侵害した、侵害していないでもめるのはごめんですからね)

著作権侵害サイトへの接続遮断はやり方を間違えなければ問題無いと思いますが、
問題が深刻なのはむしろこちらのTPPの方で、対象範囲が広いだけにかなり慎重に対応していかないと、あれもダメこれもダメの乱用になりかねません。

非親告罪化とは(ウィキペディアより)

参考リンク
・著作権侵害サイト遮断政府が導入検討、海外経由に対応(日本経済新聞電子版より)
・著作権侵害、非親告罪を導入へ=適用制限めぐり最終調整-TPP(時事ドットコムより)

まとめ

接続遮断検討のねらいとは
一番の目的は海賊版ソフトの横行や、動画サイトについては頻繁に行われているTVなどの録画アップロードや、
映画などの違法アップロードが対象になると思われます。

もちろん例外もありますが、違法動画の多くは海外サーバーを経由してアップされている事が多いらしく、その為、海外サーバーも遮断検討に入ったのではないでしょうか。

間違った方向へ進み、ネットが規制され、あちこちで繋がらない事態だけはさけてもらいたいものです。

また、遮断検討も良いですがまず国内のネットワークをより強固にする事も大切だと思います。

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Windows10は一斉にアップグレードできる訳ではない

公開一カ月を切ったWindows10ですが販売の形態など徐徐に明らかになってきました。
無償アップグレード対象ユーザーも含め公開日とされている7月29日に全対象ユーザーがアップグレードできる訳ではなく、段階的に提供していく様です。

では本題です

テクニカルプレビュー版利用者から優先的に提供

テクニカルプレビュー版とは開発者側が基本無償でソフトを提供して、ユーザー側にレビューしてもらい、バグ(不具合)や使い勝手を評価してもらうソフトになります。

基本的に無償提供ですが、開発中の未完成版である為、不具合でトラブルになった場合はユーザーの自己責任となります。

テクニカルプレビュー版とは(IT用語辞典バイナリより)

Windows10も2014年あたりにテクニカルプレビュー版をリリースしている為、
こちらのユーザーを優先的に今年の7月から製品の公開を進めて、
その次にWindows8.1などの対象ユーザーでタスクバーから予約を入れたユーザーへ順次公開していくとしています。

予約の時期によりずれが生じてくると思いますが、すべての予約ユーザーに公開できる日数は現時点では明らかにはされていない様です。

パッケージ販売も開始へ

日本での販売価格はまだ発表されていない様ですが、米国での販売価格がWindows10 Proで
199.99ドルという事なので、大体日本円で25,000円(7月現在)くらいですか(高いな・・・)

また、OEMメーカー(デルやレノボ)にはすぐに提供するらしく、無償予約したユーザーが先か、店頭で買った方が早いか分からなくなってきました。

参考リンク
・「Windows 10」、7月29日に全ユーザーに届くわけではない(段階的に提供)(ITmediaニュースより)

・「Windows 10」は段階的に提供、まずはInsiderプログラム登録者から(IT Proより)

まとめ

あわてる必要はない
Windows10が最後のバージョンであるならば、無償でも有償でもいつ乗り換えても同じ様な気がします。

乗り換える方は公開されてから十分な情報を得てからでも遅くないと思います。

Microsoft Store (マイクロソフトストア)
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Windows10からメジャーアップグレード廃止で変わるものとは

今回の無償アップグレードサービスは、ブラウザなどのツールとは違い、OSと呼ばれるパソコン動作の根幹にあたるものです。
マイクロソフト(以下MS)は30年以上も昔からこの分野で市場シェアを徐徐に奪い頂点に君臨してきました。
時代の流れと言えば簡単ですが、デスクトップOSのシェアは依然として9割近く持っており、そんなおいしい所を無償アップグレードで「はい無償」と中核の事業をサービスのみに転じるとは思えません。

では本題です

ご存知の方も多いと思いますが、今回のバージョン10でWindows自体のメジャーアップグレードは廃止すると発表しています。(メジャーアップグレードとは、例えばWindows7からWindows8など、製品を大幅に変更する時などに使います。また、バージョンアップとも言いますが意味は同じです)
つまりは、後継にWindows11なんて出さず、Windows10で最後のバージョンとするとしています。

また、2015年6月現在ではパッケージ販売は当面ない様であるという事です。

無償アップグレードは吉とでるか

昔から、「ただより高い物はない」ということわざがありますが、MSがなぜ無償アップグレードに踏み切ったのかしばらく様子を見る必要があると思います。(対象ユーザーであれば1年の猶予があります)

対象ユーザーには朗報かも知れませんが、今までのバージョンの様に量販店や通販などで当面販売しないとなると、パソコン販売のメーカー側にはメリットはありません。

パッケージ販売を見送っている背景

  • 不正コピーの防止(裏を突くやからはいくらでも出ると思いますが)
  • 高速ブロードバンド環境を視野に入れた為(高速環境ばかりじゃないですけどね)

などいくつか考えられます。

パッケージ販売があれば市場に活気が少しは出たでしょうが、今の所、対象ユーザーのみ無償アップグレードを受けられるに過ぎず、このままだとメーカーに良くあるプレインストール版が存在しなくなる事になります。(エンタープライズ版は除く)

MSもその辺は当然考えているでしょが、現行販売にもある様にシリアル番号のみ販売してサポートを行う気でしょうか。

最後のアップグレードで気になる今後の対応

MSは公式にWindows10が最後であり、今後はアップデートに徹するとしています。

「Windows 10はWindowsの最後のバージョン」だと述べた。Telegraphの記事によると、Microsoftの広報担当者も「Windows 10のリリース以降、これまでのような派手なイベントとしてのメジャー・バージョンアップは廃止され、日常的に漸進的な改良が続くことになる」と、この趣旨を確認した。

バージョンアップよさらば―Windows10のリリース以降、Windowsはサービスになる(TechCrunch Japanより)
原文サイト(英語)

OSソフトで莫大な利益を上げてきたソフトメーカーですので転んでもただでは起きないでしょう。
現在好評なOffice365とバンドル販売では?なんて記事も見かけます。
バンドルだと仮定すると、Office365が現在、1ライセンスで1年間約1万円前後ですのでかなり現実味がある話になります。

現状でMicrosoftは表明していないが、将来的にWindows OSをサブスクリプション(月額、年額)モデルにして、OSとOffice 365をバンドル販売していく可能性がある。この場合、ベースとなるWindows 10(コンシューマー向け)は、Windows 8.1 for Bingのように無償に近い価格でOEMメーカーに提供され、その後エンドユーザーと毎月のセキュリティパッチや新機能の提供でWindows Updateを利用するサブスクリプション契約を結ぶという仕組みに変わるだろう。

Windows10は最後のメジャーアップグレードになる?( ITmediaエンタープライズより)

後は個人的な推測ですが
無償アップグレードが終わった後は某アンチウイルスソフトメーカーの様に、1年から3年のライセンス契約を結び、契約中はずっとサポートを受けられる・・・なんて事も考えられます。1年の無償アップグレード期間は良くあるお試し期間ではないかと言う事です。

モバイル市場で出遅れたマイクロソフト

デスクトップOSソフトの販売では世界シェアを独占してきた最大手ソフトメーカーですが、モバイル市場では完全に出遅れたと言うか、巻き返しも不可能なレベルまで放されています。

モバイルシェア
その他プラットホームは省略して作成致しました(2015年6月22日補足)
Androidが増加2015年1月OSシェア(モバイル)(マイナビニュースより)

案の定、GoogleのAndroidとアップルのiOSで占められ他は全く相手になりません。

良いですよ別に、MSはデスクトップOSで約9割近いシェアを持っている訳ですから。

ソフトメーカーですので開発は宿命ですが、万が一今回のWindows10で戦略がこけた時、
ユーザーを食い止めるのは至難の業でしょう。(Windows10後継への逃げ道を自ら断った訳ですから)

ついでに書いておくと、今後はアップデートで対応していくとしていますが、モバイル関連機能などをどんどん盛り込んでいくとソフトの中身も当然大きくなり、必要スペックも肥大化していくと思われます。

参考リンク
・Windows10、PC市場踊らずパッケージ販売もなし(ITmediaビジネスオンラインより)
・Windows10は最後のメジャーアップグレードになる?(ITmediaエンタープライズより)
・バージョンアップよさらば―Windows10のリリース以降、Windowsはサービスになる(TechCrunch Japanより)

まとめ

個人的には最低半年は様子を見る事をおすすめ致します
新製品はソフトや電化製品などすべてに共通しますが、発売(Windows10は当面販売しない為今回は公開)したては必ずバグ(不具合)があります。

プレビュー版は問題無く動いているとの記事も見かけますが、動作環境が不明な点が多い為あてにならず参考程度でこれはスルー。

一番気になるのはカーネル(ウィキペディアより)を刷新したとある事です。
ざっくり書くと、ソフトの根幹となる部分を新しくしたと思って間違いありません。

基本的にはWindows8.1をほぼ継承している様ですが、通常使用のPCで無償アップグレードを行う場合は、アップグレード前に1年の猶予期間を十分に使い、デバイス(プリンター等)や、通常使用しているソフトの対応確認を取ってからアップグレードする事をおすすめ致します。

実際の所、Windows10に関しては各所でいろいろ記事が頻繁にアップされており、公開予定日とされている2015年7月29日まではどこまでが本当か分からないのが現状です。

最後に管理人の意見を入れさせてもらうと
Windows10単体で本当に永久無償なら環境面もありますがアップグレードした方が得でしょう。
しかし、無償アップグレード後に料金体系があまりひどくなる様なら、Windows7や8.1をサポート終了まで使い続け、基本フリーのLinux系やマックOSも検討視野に入れ、第三勢力に期待します(例えばGoogle Chrome OS(ウィキペディアより)とか)
まあ、その頃にはPC市場も大分変っているでしょうけど。
後はMSの対応次第だと思っています。

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Windows10の無償アップグレードアイコンが現れる条件とは

Windows10の無償アップグレードをうながす通知がマイクロソフト(以下MS)から開始されました。
提供は7月29日に確定した様です。(対象ユーザー:Windows7およびWindows8.1)
補足事項を下部にまとめました。(2015年6月4日更新、6月8日参照リンク及び引用補足)

管理人は今の所あまり興味もなく、古いデバイスで対応しないものがある為、しばらく見送りです。

では本題です

無償アップグレードアイコンが出ないとの情報がありましたので少し調べましたが、
MSから提供される月例パッチをあてていないと出ない様ですのでざっくりですが書いておきます。

アイコンを出すには推奨される更新プログラムの適用が必要

通常、MSの月例パッチには「重要」なものと「推奨」されるものに分かれます。
緊急性や重要度の高いものはアップデートを有効にしていれば適用されますが、
「推奨」レベルだとチェックしていないと今回のアイコンは表示されない様です。

この通知プログラムは、GWXUXとも呼ばれ、5月にリリースした更新プログラム
「KB3035583」によって実現する機能だ。米国では「Get Windows 10」アプリと呼ばれている。通知領域に現れたアイコンをクリックすると、上図のウィンドウが現れる。
左右にスクロールするとWindows 10が備える仮想デスクトップなどの新機能をアナウンスする仕組みだ。
Windows 10の無償アップグレード予約開始(マイナビニュースより)

上記、引用にもある様に「推奨」される更新プログラムの「KB3035583」を適用していないとアイコンは表示されない仕組みの様です。(この月例パッチは対象ユーザーであれば2015年5月に配信されているはずです)

コントロールパネル>システムとセキュリティ>WindowsUpdateから確認できます。

Windows7で確認(設定の変更を行えば推奨レベルも自動で対応可能)
推奨レベルプログラム

無償アップグレードアイコンを出したいユーザーの対処
推奨される更新プログラムにチェックを入れると更新されますが、今までチェックを入れていなかったユーザーは膨大なアップデートを行うはめになるので、Windows10の無償アップグレードアイコンを出す「KB3035583」だけを適用すれば良いと思います。

なお、無償アップグレードアイコンを消したい場合は、上記の「KB」番号をインストールされた更新プログラムから削除・再起動すればいいはずですが、検証していない為、断言はできません。

コントロールパネル>プログラム>プログラムと機能>インストールされた更新プログラムとたどります。

参照リンク
・Windows 10の無償アップグレード予約開始(マイナビニュースより)
・Windows10のFAQとヒント(マイクロソフトより)(2015年6月8日追加)

補足事項(2015年6月4日更新

この記事で紹介したものは、管理人PC環境下で再現したもので、必ずしも「推奨される更新プログラム」で更新プログラムの「KB3035583」が現れる訳ではない様です。(使用環境によって違うという事でしょう)

更新プログラムの「KB3035583」が見当たらない方は、「重要」な更新ですでに配信されている可能性がありますので、上記で紹介したコントロールパネルからたどって確認して見てください。

また、更新のタイミングはMSのサーバー負担軽減の為に、あえて日付を散らしている可能性があります。
(現に発表から3日後くらいに通知が来たとの記事もあります)

無償アップグレード対象外について
参照リンク先にも記載がありますが、エンタープライズエディション及び最低限スペックを満たしていないPCは無償での提供は対象外とされている様です。

ライセンスが特殊な例について
例えば、ボリュームライセンスと呼ばれるもので、社内や公共機関などで大量購入したものは、対象外になる可能性があります。

詳しくは以下を参照してください。
製品ライセンスについてよく寄せられる質問(マイクロソフトより)

マイクロソフトのサイトにはソフトウェア アシュアランス (SA)が有効であれば、ボリュームライセンスの顧客も対象としている様です。

Windows10の機能(マイクロソフトより)(2015年6月8日補足)

Windows 7 Service Pack 1 または Windows 8.1 Update が必須となります。Windows 7 Enterprise、Windows 8/8.1 Enterprise、Windows RT/RT 8.1 の各エディションは無償アップグレードの対象外です。ボリューム ライセンスをご利用で、ソフトウェア アシュアランス (SA) が有効なお客様は、この無償アップグレードに関係なく、SA の特典として Windows 10 のエンタープライズ向けエディションにアップグレードできます。互換性をはじめ、インストールに関連する重要な情報は、今後公開される予定の各デバイスの製造元の Web サイトおよび Windows 10 の仕様に関するページ をご覧ください。

無償アップグレードの削除について
コントロールパネルからたどって削除する過程は上記で良いと思いますが、
アップグレードなんかいらないと言う事でしたら、さらに更新プログラムの「KB3035583」を非表示にしてください。
(コントロールパネル>システムとセキュリティ>WindowsUpdateからたどります)

無償アップグレード非表示

更新プログラム上で右クリック、上記項目を出し非表示にします。
これであれば更新はされないはずです。

戻したい場合は、コントロールパネルから同じ工程で「非表示の更新プログラムの再表示」を選べば戻せます。

補足が多くなってしまいましたが、ご自分のPC環境を理解し、
アップグレードして平気なのか7月まで良くご検討される事をおすすめします。

付け加えるなら「アップデート」「アップグレード」は意味が違います。
アップデート:現行の使用環境の不具合を修正するだけです(それで新たな不具合が出る事もありますが)
アップグレード:機能をすべて新しくします。これにより使える機能が増えたり、今まで使えていた機能が削除されたりする事があります。(ほとんどの機能は引き継ぎますが、基本は乗り換えだと思ってください)

多くの問題はデバイス関係(プリンターなどの周辺機器)がまれに使えなくなる事があり、メーカー側などで対応が間に合わない場合が上げられます。また、MS社以外の使用ソフトの対応も事前に動作するのか確認を取る必要があります。

まとめ

無償アップグレードアイコンを出したい方のみ作業してください。
個人的にはテスト環境をもつユーザーの方にアップグレードをおすすめします。
(複数PCがある方や現在の環境でトラブルにあっても自己解決できる方など)
アップグレード後の責任は負いかねます。
管理人はしばらく現行維持です。

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年金情報流失はマイナンバー制度施行に大きな懸念

日本年金機構は2015年6月1日、職員の端末がサイバー攻撃を受け情報が約125万件流失したと発表しましたが、発覚は5月初旬までさかのぼります。(中旬ではなく、5月8日の初旬でしたね、GW明けの業務でだれてたじゃ済みませんけど:6月3日訂正

さらにおそまつなのは、サイバー攻撃を受けたと説明していますが、職員が「添付ファイル」を開いたことによりウイルス感染し、情報が漏えいした「初歩的な人為的ミス」である事です。(同月2日にはメールの外部リンクをクリックで感染のニュースも出てきましたがどちらにせよ初心者レベルです)

では本題です

外部につながるパソコンで年金情報作業を行う時点でアウト

今回の問題、サイバー攻撃があったとしてニュースを良く見て見ると、
職員が「添付ファイル」を開いたことによりウイルス感染して拡散した人為的ミスじゃないですか。

あやしい「添付ファイル」は開いてはダメと小学校でも教えていそうな初歩的なミスであきれますが、
そもそも外部接続されたパソコンで国家レベルの最重要な個人情報を作業している点。

しかも、重要な個人情報を大量に置いてある共有サーバーに、他のPCもつながった状態で作業する時点でセキュリティに対する認識が相当あまいです。

最重要な情報を置いているサーバーにアクセスする際は、そのサーバーが外部につながっていない完全なスタンドアローン(ウィキペディアより)が絶対条件です。(メールのやりとりなら別のパソコンから行う事)

そして今回事態をさらに悪化させたであろう事は、発覚(感染)したその日にネットを遮断せず、5月下旬までネット接続を継続していた点です。

ちょっと知識のある初心者の方なら、「感染でやばい」と思った時点でLANケーブルを引っこ抜くでしょう。それも分からない集団なのかと不安が増します。

こんな管理体制でマイナンバー制度を施行しようとしています。

先月にはついに医療分野への番号付帯が2020年をめどに方針決定しましたが、
付帯項目を増やす前に優秀な人材増やす方が先だと思いますが。

小規模修正について(2015年6月6日)

参照記事の大元リンクが記事公開からわずか2日でNHKニュースから消えた為、引用も修正いたします。
引用は基本的に大元の記事が存在する事が一応条件にありますので、
記事は他から代用して内容はなるべく変えずに修正いたします。ご了承ください。
今回の件でどこからか圧力でもかかったのでしょうか?いやですね・・・。
一応書いて置きますが、当ブログに「記事の訂正」を求められた訳ではありません。
NHKニュースの紹介リンクが突如消えた為の修正ですので誤解しない様お願いします。


マイナンバーで医療情報も管理 政府が方針決定(NHKニュースより)(リンク記事消失)

ついでに書いておくと、この放送があったのが2015年5月29日とされています。
と言う事は、日本年金機構はこの時点で情報漏えいによりパニックになっていた時だと推測します。
(つまり、漏えいがあったのに発表しなかった事になります)

引用記事削除(2015年6月6日削除)

「電子カルテなどの情報を通じて医療革新が行われることが期待される。患者の利便性の向上や新たな関連産業の創造、それに社会保障費の削減と合わせて一石四鳥の効果が得られるのではないか」
マイナンバーで医療情報も管理 政府が方針決定(NHKニュースより)

代用引用記事(2015年6月6日追加)

政府は29日、カルテや診療報酬明細(レセプト)などの医療情報に番号制度を導入する方針を正式に決めた。税と社会保障の共通番号(マイナンバー)のシステムと医療関連のシステムを連動させる仕組みを、2018年度から段階導入。医者らが個人の診療結果や処方薬の情報を共有できるようにして、二重の投薬や検査を避ける。戸籍や旅券、自動車登録などにも共通番号を幅広く活用して国民の利便性を高める方針を確認した。
医療に番号制、18年度から政府決定マイナンバー連動(日本経済新聞電子版より)

今回の様に膨大な情報漏えいがあった場合、悪用する側にも同じ事が当てはまる事を忘れないでください。

そして、万が一情報漏えいがあった場合、その犠牲になるのは国民です。
お忘れなく・・・。

さらに書けば、末端の開業医や処方箋を出す薬局に電子カルテがあと約5年で普及しますか?
無理な気がしますけどね。

マイナンバー制度施行開始にずれ発生か

これは発表がないので推測で書きますが、日本年金機構は流失被害にあった該当者に対して、
「基礎年金番号」(ウィキペディアより)を変更の上万全の処置とありますが、まあここまでは当然でしょう。

問題は2016年1月を施行予定としてきた設定時期がずれるのではという推測です。
(もともと知名度が低い為、今回の件がなくても遅れていたでしょうが)

約125万件という途方もない数が流失し、この基礎年金番号を紐付けしてマイナンバー制度が進められてきたはずですので、膨大な事務処理が発生するはずです。

最低の手順だと思いますが(あくまで個人の推測です)、

  1. 状況詳細確認
  2. 情報漏れのあった方へのお詫び通知(恐らく郵送)
    TELやメール、訪問は絶対あり得ませんので気を付けてください
  3. 約125万件分の基礎年金番号再発行
  4. 漏れがないか再確認徹底期間
  5. 状況確認完了
  6. 最終報告
  7. マイナンバー紐付けやり直し(約125万件)

と並行作業も当然あるでしょうが、2015年10月から順次発送通知を予定していた為、残り約5カ月で約125万件の作業を行い、情報管理の整備や徹底(サーバー配置など)を行わなくてはならず、スケジュール的にはかなり無理がありますし、国民の不安が残ったまま施行しても浸透は相当難しいと思います。

参照リンク
・不正アクセスで年金情報125万件が流出か(NHKニュースより)
・日本年金機構にサイバー攻撃・・・(IT Proより)
・日本年金機構プレスリリースより(PDFファイル)

まとめ

セキュリティは管理体制とスキルで決まる
あくまでサイバー攻撃としたい様ですが、完全に人為的ミスです。
ウイルスなんて数えきれないほどありますので、注意されていたにも関わらず、
添付ファイルを開いた職員のPCスキルは初心者レベルでしょう。

もちろんすべての職員ではないでしょうが、国家の中枢に位置する機関にこんな低レベルの職員や、
管理体制の元に年金が管理されていると思うとぞっとします。

また、こんな管理体制の元、「マイナンバー制度」を施行しようとしていますので、
付帯情報が多いマイナンバーで情報漏れがあったらこんな規模では済まないでしょう。

施行して、総人口約1億人の情報が番号となっていもづる式に抜き出される事が100%ないとは言えないからこそ、
今回の件を教訓とし、マイナンバー制度も見直してほしいものです。

最後に付け加えるなら、今回の情報漏れで件数の発表はありましたが、漏れた情報が現在年金を受給されている方のものなのか、今現在、納めている人なのかその発表がありません。
調査中なら仕方ないですが、この辺もおそまつ極まりないと思います。

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Windowsのガジェットはいつ廃止になったのか

某PC雑誌を見ていた時ですが、ガジェットは重大な脆弱性がある為廃止になりましたとあり、
「えっ、いつの話?」とネットで調べた所、なんと2012年じゃないですか!!

しかも、管理者権限でログオンしていると攻撃の可能性があると・・・
よくもまあ、こんな危ないものほっておいたものです。

なお、この脆弱性はWindowsVistaとWindows7のみですので、その他のプラットホームの方は記事を飛ばしてもらってかまいません。

では本題です

ひっそり廃止したサービス

そもそもWindowsのガジェットとは正式名Windowsデスクトップガジェット(ウィキペディアより)と言うらしいですが(以下ガジェット)、WindowsVistaで導入され、Windows7でも引き継がれた簡易情報サービスです。

管理人はカレンダーしか使っていませんでしたが、他にも株価の情報や天気など
リアルタイムで得られるものもあったので、使用していて突然情報が廃止した方は不便したのではないでしょうか。

ちなみにカレンダーだとこんな感じ

ガジェット

そもそもなんでサービス廃止に気がつかなかったのでしょうか。

マイクロソフト(以下MS)は相当な緊急性が無い限り、月例対応で環境に合わせた修正プログラムを配信します。

まあ、この点は問題ないのですが、ガジェットの脆弱性の修正を月例パッチに乗せてしまうと、使用しているユーザーすべてに影響が出る為、個々に修正をあててくれという事でしょう。(バグにより情報配信を廃止した時点でもっと周知すべきだったと思いますが)

なんともMSらしいですが、新規のガジェット追加は廃止している為、
カレンダー機能くらいでは気付きにくい様です。

ただ、MSは機能を無効にする事を推奨しています。

Windows ではこの機能を廃止すると共に、脆弱性のあるガジェットや悪意のあるガジェットについて懸念を持つ Windows Vista および Windows 7 をご使用のお客様に、できるだけ早くこの機能を無効にすることを推奨しています。
セキュリティTechCenter(デスクトップ ガジェットより)

ガジェット機能を無効にする

MSからは3つの方法が紹介されていますが、管理人が実行した方法を書いておきます。
(必ず管理者権限で行ってください)

自動のFix itソリューションを使用する

マイクロソフト セキュリティ アドバイザリのガジェットの脆弱性により、リモートでコードが実行される。

上記リンクより、Fix itで「無効にする」Microsoft Fix it 50906を選択し、ダウンロードします。
(使用の前には必ず条件を確認してください)

パッチFix

実行すると再起動を要求され、再起動後にはガジェットが無効化されています。

確認方法として、スタート>>すべてのプログラム>>デスクトップガジェットを選択します。

反映確認

上記が確認できればOKです。

補足事項
Fix itとは不具合修正プログラム(パッチ)の事なのですが、緊急性があるもので月例パッチが間に合わない時や、一時的に特定のバグを回避する際に配布される事が前提とされています。
しかし、今回の場合はガジェット自体が廃止とされている為、復活はないでしょうし、上記に記した既存ユーザーの件もあるので月例パッチでは配布を行わず、ユーザー対応に任される形で放置されると思います。

参照リンク
・ガジェットは廃止になりました(マイクロソフト)
・マイクロソフト セキュリティ アドバイザリ(マイクロソフト)
・セキュリティTechCenter(デスクトップ ガジェットより)

まとめ

気がつかない脆弱性で今後対応できるのか
今回の様に、一部のサービスですが脆弱性があまり周知されていないバグがまだまだ潜んでいそうで、いまさらですがMSの対応は相変わらずだなと思います。

製品のサポートが終わってもバグは絶対残るので、どの商品でも絶対安全という事はありませんが、管理者権限で実行できてしまうバグは情報をもっと出すべきですね。

チェックがあまいと言われればそれまでですが、PCを使っているのは上級者だけではありません。
むしろ、初級~中級ユーザーが大半だと思いますので、MSに限らずこの辺は徹底してもらいたいですね。

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サイト作成を見直してみる

この季節はやたらだれるというか、眠いというか記事が進みません。
今回は初心に戻り、「記事を公開する」と言う事はどういうことか気楽に書いてみたいと思います。

では本題です

「当ブログについて」にも追加しておきますが、管理人はブロガーではありません。
ですが、良い記事があれば紹介しますし、書く作業は嫌いではないので情報がまとまれば、一気に書きあげる方です。

ただ、無料ブログだと更新の延滞があると広告が出てしまう為、案外じゃまなのと、
なにか記事に追われている気がしていたので「独自ドメイン」を取りました。(独自ドメインについては後ほど)

静的サイトと動的サイト

管理人もあまり意識しなかったのですが、WordPressを使い始めてこの違いが少し分かってきましたので簡単に書いてみます。

静的サイトとは
一般的にHTMLベースで作成され、更新の必要性があまりないサイトとされています。
例を挙げるなら、企業のHPでかつ、発信情報が極めて少ないサイトなど。
(HPを更新しましたとか、新商品のお知らせとか)

個人のHPなら「HTMLの辞書サイト」など公開情報がほぼ決まっていて、
アクセス率は高いけれども、更新頻度が高くないものなど。

動的サイトとは
記事のアップもそうですが、決定的に違うのが「ユーザーからリクエスト」があった記事に対して、サーバーが対処するという違いで、WordPressなどのブログサービスがそうだと思います。

WordPressでも「固定ページ」と言われるページで静的サイトを作る事は可能ですが、
RSSを基本的には発信しないのが欠点です。(プラグイン等で可能)
(当ブログでは「当ブログについて」などがこの固定ページを使っています)

休憩画像

目的によって作成サイトを使い分ける

辞書の様な情報があらかた決まっているサイトや、これ以上更新の予定がないがアップはしておきたい場合は「静的サイト」が良いかも知れません。

逆に、日記など毎日、毎週更新する場合にはブログなどの「動的サイト」を選んだほうが良いと思います。

また、SNSが主流になっていますので、簡単な情報ならそちらで通知するだけでも良いと思います。
(管理人も前ブログでアップしていましたが記事ごと消しました)

画像を入れて休憩をはさむ

これは、色々なサイトや記事を見て学んだ事ですが、文字ばかりのサイトだと読むのに疲れるので、記事の書き方やボリュームにもよりますが、画像はそれなりの効果がある様です。

かといって、何でも使って良いかと言うとそうもいかず、著作権に触れるものもありますので、ご自分で撮影したものや、最近良くあるフリー素材なんかが良いと思います。

まとめ

好きに作れば良い
まとめで、なにこのなげやりは!!と言われそうですが、日記などのブログに決め事を作っては面白みも半減します。(最低限のルールは守ろうと言う事だけです)

一方、商用ブログや企業サイトは検索で常にトップに位置しなくてはならない為、色々な制約やSEOなどの対策が必須となってきます。

管理人はHPを作った経験はありますが、WordPressは初体験ですので
「作ってみたい」と思って現在に至っています。

個人ベースであればそんなに意識しなくて良いと思います。
情報発信する気力が失せてしまいますからね。

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Google検索でモバイル対応サイトが上位表示に変更開始

これも時代の流れか、2015年4月21日(米国時間)にGoogleで検索したサイト上位には
モバイル対応したサイトを優位に表示しようと発表がありました。

もちろん、今までのサイトが表示されない事はありませんが、
検索上位を狙うサイト管理者には対応がせまられそうです。

では本題です

ネット検索の進化は止まらない

今回の対応は、スマホやタブレット端末の浸透により、優位に立とうと言う所でしょうが、

「これだけスマホが普及してきたら仕方ない」という意見と、

「ネットで宣伝しているけど、対応していないので宣伝効果が落ちる」

と大体2つの意見ではないでしょうか。

管理人は前者の意見ですが、スマホに対応しようがしまいがどうでも良いです。
当ブログも対策はしていますが、趣味レベルでそこまで意識しません。

問題なのはネットが生命線の人たち

特に企業や、Webデザイナーなどのフリーランスの人たちでしょう。

Webデザイナーはこの手の対応を前提として、はるか先の対応をしているでしょうから問題ないと思います(対応していない方がいればその方は偽物でしょう)

問題は企業でHPを持っていて宣伝媒体にしているけれどもHPが機能していない、
もしくは、現在、結構検索上位にいるけれども、スマホの対応なんかやっていないという所が今後Google検索でダメージを受ける可能性があります。

Google提供のサイト
「モバイルフレンドリー」確認Webテストページ

モバイルフレンドリー

当ブログのテスト結果

結果

当ブログはどうにかOKだった様です。

スマホはパソコンを超えるのか

極端な例えですが、現時点ですでに機能面では超えてきそうですけどね。
勘違いされている方がいる様ですが、スマホは電話ですが機能としてはほぼパソコンです。

ガラゲーにアンチウイルスソフトを入れますか?
スマホは電話もできる高機能小型パソコンの位置づけで良いと思います。

以前ある著名人が「スマホがあればなんでもできる」と言ったのを覚えていますが、業務にもよると思います。

事実、携帯の直営ショップなどではタブレット端末による「電子サイン」が進んで来ている様です。(管理人も体験しました)

しかし現状で、会社からパソコンをすべて撤去しなさいと言われたら企業のほとんどが機能停止になるでしょう。

その事から、パソコンが無くなるかと問われれば「現時点ではありえない」と答えます。

形態の進化は当然あるでしょうが、10年やそこらでは消えません。
また、無くなったら困ります。(30年後はわかりませんけどね)

参考リンク

・Google検索で2015年4月21日から「モバイル対応」ページが上位に・・・(マイナビニュースより)
・ガラゲー国内各社17年以降生産終了へ(日本経済新聞 電子版より)

*****     まとめ     *****

検索で売上に直撃する方が対象
今回の対応は、時代の流れでしょう。

Google側は常に検索レベルを上げていますが、モバイルに対応していないサイトを除外するとはひとことも言及していません。
また、除外対象になればそれはそれで大問題です。

上位に検索されていれば気分が良いですが、趣味レベルではそれほど意識する事もないと思います。

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